みずほ銀行がRHELの延命をSUSEの協力により1/10の費用で達成
個人や研究でlinuxを使っている人はサポートなんて不要だと一蹴するだろう。しかしみずほ銀行のような金融機関ではコンプライアンスに対する責任があるので、サポート切れのlinuxシステムを今動いているからって放っておく訳にはいかない。しかしベンダーはサポートに結構高いお金を要求する。そこでみずほ銀行がとった施策がこれだ。単に安いベンダーに乗り換えただけにも見える。これでよかったのかどうかは、今後インシデントが発生したときに明らかなるだろう。
私はlinuxを30年間使っていて、サポートが必要だったことは一度もない。私の周りにはlinuxユーザーが1000人単位でいるが、彼らがサポートを利用しているのを見たことはない。サポートなんていらないのじゃないかとずっと思っていたが、5年前に反例をひとつ見た。
我が社の事業所で工業用PCにいれたソフトウェアがときどき変な動作をする。つなげているハードウェアのせいなのか、自分らで作ったソフトウェアのせいなのか、はたまたOSのlinuxのせいなのか、不具合発生の頻度が低すぎて切り分けることすらできなかった。そこで契約していたlinuxのサポートに問題解決を頼んだ。そしたらなんとintelのCPUの既知のバグにひっかかっていたのが原因だったと判明した。バグを回避するパッチを入れて問題は解決した。このときばかりは高いサポート料に納得した。不具合はintelのせいであり、そのバグをひっかけるソフトウェアを作ったユーザーのせいなのだが、linuxのサポートスタッフはシステム全体を把握して問題を解決してしまったのだ。サポートスタッフの大活躍は日本のベンダーだからだったような気がしている。米国のベンダーだったら「我々の守備範囲外です」で終わっていたと思う。
商用でlinuxを使うのにサポートが必要なのは仕方ないと思わせる事例だった。